前の職場と揉めて辞めたときの伝え方は？例文とNG例を解説

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揉めて辞めた事情があっても、面接で経緯を全て説明する必要はありません。伝える基準は一つだけで、入社後の働き方に関係するかどうかです。

採用する側が気にするのは、どちらが悪かったかではありません。うちでも同じことが起きないかという一点です。ここを外して事情を詳しく語ると、かえって伝わりにくくなります。

この記事では、伝える範囲を分ける基準、事情別の例文、継続中のトラブルがある場合の扱いまでを、国家資格キャリアコンサルタントが解説します。

伝える範囲を分けるたった一つの基準

まず、どこまで話すかの線引きから整理します。

入社後の働き方に関係するか

基準はこの一つです。例えば、体調を崩していたが現在は回復しているという事実は、入社後に働けるかという点で関係します。一方で、誰がどんな言い方をしたかという経緯は、入社後には関係しません。

面接は、どちらが正しかったかを判断する場ではありません。相手は事情を確かめる手段を持たないため、詳しく語られても判断できません。

事実と評価を分ける

もう一つ大切なのが、事実と評価を混ぜないことです。勤務時間がこうだった、話と違う条件だったというのは事実です。ひどい会社だった、間違っているというのは評価です。

事実を短く述べる分には問題がありません。問題になるのは、評価を重ねて語る場合です。

NG例（退職理由の伝え方）

• 相手の人柄や会社の評価を長く語る

• どちらが悪かったかを判断してもらおうとする

OK例（退職理由の伝え方）

• 起きた事実を短く述べる

• 今後どう働きたいかへすぐに戻す

採用する側が本当に見ているところ

伝え方を考える前に、相手の関心を知っておくと楽になります。

同じことが起きないか

一番の関心はここです。入社後にも同じような揉め事が起きないかを見ています。ここに答えないまま事情を語ると、不安を残したまま終わります。

答え方の軸は、気持ちの強さではなく、その後の行動です。同じ状況で今ならどうするかを、具体にして伝えます。

退職の手続きが済んでいるか

もう一つ見ているのが、前の職場との関係が終わっているかという点です。入社後に前の会社とのやり取りが続くと、業務に影響が出るからです。

退職の手続きが済んでいるのであれば、その事実を伝えれば十分です。続いている場合の扱いは、あとで触れます。

事実を落ち着いて話せるか

内容と同じくらい見られているのが、話すときの態度です。同じ事実でも、感情的に語るか、短く事実を述べるかで受け取られ方が変わります。

長く語らないこと自体が、落ち着いているという印象につながります。

事情別の例文4パターン

ここからは、実際に口に出せる形で見ていきます。いずれも30秒から40秒で話せる長さです。

職場の人間関係で揉めた場合の例文

「前の職場では、業務の進め方をめぐって意見の違いが重なり、最後は話し合いが難しい状態になりました。当時の自分は、困った段階で上に相談することができていませんでした。今は、認識がずれていると感じた段階で早めに確認することを意識しています。長く続けられる環境で働きたいと考えております。」

相手の人柄には触れず、自分の行動と、今はどうしているかを伝えます。

条件が話と違っていた場合の例文

「入社前に伺っていた勤務時間と、実際の勤務に違いがあり、何度か確認しましたが改善に至らなかったため退職を選びました。この経験から、応募の段階で勤務時間や休日の記載を確かめ、面接でも確認するようにしています。」

事実を短く伝え、その経験が今の選び方につながっていることを示します。

体調を崩して揉めた場合の例文

「勤務の中で体調を崩し、働き方の調整を相談しましたが、話し合いがまとまらず退職という形になりました。現在は回復しており、直近は同じ職場で週五日の勤務を続けられています。入社後も問題なく勤務できます。」

体調に触れる場合は、現在は問題なく働けると明言することが最も重要です。症状の詳細を話す必要はありません。

未払いなど金銭で揉めた場合の例文

「最後の月の賃金について認識の違いがあり、やり取りが発生しました。現在は手続きが完了しており、前の職場とのやり取りは終わっています。この経験から、条件は書面で確かめることを心がけるようになりました。」

金銭の話は、終わっているかどうかだけ伝えれば十分です。金額や経緯を詳しく説明する必要はありません。

手続きが続いている場合の扱い

まだ終わっていない場合の考え方にも触れておきます。

進行中であることは伝えておく

未払い賃金の請求や、公的な窓口への相談が続いている場合、入社後に対応が必要になることがあります。取らないといけない休みが発生する場合もあります。

この場合は、進行中であることと、見通しを短く伝えておきましょう。黙っていてあとから休みを申し出ると、説明が難しくなります。

内容を詳しく話す必要はない

進行中であると伝えることと、中身を説明することは別です。どんな経緯で、どちらに非があったのかを語る必要はありません。

伝えるのは、入社後の業務に影響が出る範囲だけで十分です。

揉めた話で避けたい伝え方3つと言い換え例

同じ事実でも、伝え方で受け取られ方が変わります。

相手の非を並べ立てる

「上司がひどい人でした」と伝えても、相手は確かめる手段を持ちません。判断できない情報を重ねると、不満を口にする人という印象だけが残ります。

言い換えるなら、「業務の進め方で認識の違いが重なりました」と、起きたことを事実として述べる形になります。

判断を相手に委ねる

「どう思われますか」と意見を求めると、面接の目的から離れてしまいます。面接は、どちらが正しいかを判断する場ではありません。

言い換えるなら、事実を一文で収め、今後どう働きたいかへすぐに戻すことになります。

何もなかったことにする

一方で、入社後に影響が出ることまで伏せるのは避けましょう。手続きが続いているのに黙っていると、あとで休みを申し出るときに説明がつかなくなります。

言い換えるなら、進行中であることと見通しだけを短く伝え、中身には触れないという形になります。

まとめ

• 伝える基準は、入社後の働き方に関係するかどうか

• 事実は短く述べ、会社や人に対する評価は入れない

• 相手の関心は、同じことが起きないかという一点

• 体調に触れる場合は、現在は問題なく働けると明言する

• 手続きが続いている場合は、進行中という事実だけ伝える

事情を詳しく語っても、相手には確かめる手段がありません。短く伝えて、今後の働き方の話に集中していきましょう。

よくある質問

Q. 揉めて辞めたことを話すと不利になりますか。

事実を短く述べる分には問題ありません。不利になるのは、会社や人に対する評価を重ねて語る場合です。

Q. どこまで話せばよいですか。

入社後の働き方に関係する範囲だけで十分です。誰がどんな言い方をしたかという経緯は、入社後には関係しません。

Q. 未払いの請求が続いています。伝えるべきですか。

入社後に休みや対応が必要になる見込みがあるなら、進行中であることと見通しを短く伝えておきましょう。中身の説明は不要です。

Q. 体調のことは言わないほうがいいですか。

現在は問題なく働けると明言することが重要です。症状の詳細や経緯を話す必要はありません。

Q. 前の会社に確認されることはありますか。

本人の同意なく前職へ在籍状況を照会するのは、個人情報の扱いとして問題があるため、通常行われません。