履歴書に嘘を書いたらバレる？ バレた時のリスクと対処方を解説

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履歴書に事実と違うことを書いてしまった場合、今すぐ自分から訂正するのが最も損失の少ない選択です。発覚の段階でリスクの大きさが変わり、選考中なら訂正で済むことが、入社後だと処分の問題になるからです。

とくに在籍期間は、源泉徴収票や雇用保険の手続きで矛盾が出やすい部分です。学歴や資格は、証明書の提出を求められた時点で分かります。

この記事では、発覚する経路、段階別のリスク、今から訂正する手順、伝えるときの例文までを、国家資格キャリアコンサルタントが解説します。

項目ごとに違う発覚のしやすさ

まず、どの項目が危ういのかを切り分けます。

在籍期間は手続きで矛盾が出る

一番発覚しやすいのはここです。入社の際には、前の勤務先の源泉徴収票や、雇用保険の手続きのための番号を会社に伝えることになります。

履歴書に書いた期間と、これらの書類の日付が合わなければ、その場で分かります。意図的に長く書いた場合でも、見間違えて書いた場合でも、矛盾は同じように現れます。

学歴と資格は証明書で分かる

学歴や資格は、入社時に卒業証明書や合格証の提出を求められることがあります。求められた時点で、提出できなければ分かります。

ここで慎重になるべきなのは、証明書そのものに手を加える行為です。刑法の第159条は「私文書偽造等」という見出しで、行使の目的で他人の印章等を使用して文書を偽造した者を「三月以上五年以下の拘禁刑に処する」と定めています。記載を盛るのと、書類を作るのでは、問題の重さが別です。

仕事の内容は入社後に分かる

任されていなかった役割を任されていたと書いた場合、書類では分かりません。ただし、入社後に実際の仕事をしていく中で、話と合わないことが見えてきます。

面接で追って聞かれたときに答えられないことも、この項目の特徴です。書類では分からなくても、会話の中で矛盾が出ます。

NG例（記載の盛り方）

• 在籍期間を実際より長く書く

• 取得していない資格を取得済みとして書く

OK例（記載の仕方）

• 短い期間はそのまま書き、長く続いたものを中心にすえる

• 勉強中の資格は取得予定として書く

選考中・内定後・入社後で変わるリスク

同じ記載でも、いつ発覚するかで結果が大きく変わります。

選考中なら訂正で済む

選考の途中であれば、応募書類の訂正という手続きで収まります。日付の違いや記載漏れは、選考の場面では珍しいことではありません。

自分から申し出た場合と、相手が見つけた場合では、受け取られ方が全く違います。前者は修正、後者は発覚という扱いになります。

内定後は取消しの問題になる

内定が出たあとに発覚した場合、内定の取消しが検討されることがあります。採用を決める判断の前提が違っていたという理屈になるためです。

ただし、この段階でも、先に自分から伝えて訂正を願い出ることはできます。黙って入社日を迎えるより、選択肢は残ります。

入社後は処分の問題になる

入社してから発覚した場合、就業規則の定めに基づいて処分の対象になることがあります。重い処分になれば、次の転職にも影響が残ります。

重要なのは、発覚が遅いほど失うものが大きくなるという点です。選考中なら書類の修正、入社後なら仕事そのものを失うことになります。

今から訂正する3つの手順

気づいた時点で動くのが、最も損失の少ない進め方です。

1. 事実を自分で確かめ直す

まず、手元の資料で正しい日付を確かめます。雇用保険被保険者証、源泉徴収票、給与の振込記録などから、在籍していた期間を拾えます。

自分でも正確な日付が分からない場合、年金記録を確認するという方法もあります。推測で書き直すと、同じことを繰り返すことになります。

2. どの段階なのかで伝え先を分ける

選考中であれば、応募した経路に合わせて伝えます。直接応募なら採用担当者へ、エージェント経由なら担当の方へ連絡します。

内定後であれば、入社の手続きを担当する部署へ伝えます。いずれの場合も、早いほど修正として扱われます。

3. 訂正する範囲を先に決めておく

すべてを一から説明し直す必要はありません。違っている範囲を特定し、そこだけを短く伝えます。

伝えるときに、正しい内容をセットで示すことが大切です。違っていましたとだけ伝えると、やり取りが増えます。

訂正を伝えるときの例文

ここからは、実際に口に出せる形で見ていきます。いずれも30秒前後で話せる長さです。

選考中に在籍期間を訂正する場合の例文

「先日提出した履歴書の職歴欄について、訂正させていただきたい箇所があります。前職の在籍期間を令和○年○月までと記載しておりましたが、正しくは令和○年○月まででした。確認不足でした。修正した書類をお送りします。」

違っていた範囲と、正しい内容をセットで伝えます。理由を長く説明する必要はありません。

内定後に資格の記載を訂正する場合の例文

「入社の手続きの前に、お伝えしておきたいことがあります。応募書類の資格欄に記載した○○について、実際には受験中で取得に至っておりません。記載の誤りでした。現在も勉強を続けており、次回の試験を受ける予定です。」

内定後であっても、自分から伝えることに意味があります。黙って入社すると、提出を求められた時点で行き詰まります。

面接で話を盛ってしまった場合の例文

「先ほどの回答を一点修正させてください。新人の教育を担当していたと申し上げましたが、正確には、手順を教える場面を任されていたという程度です。役割として正式に任されていたわけではありません。」

その場で盛ってしまったと気づいたら、面接中に直すのが一番楽です。自分で修正できる人という印象になります。

訂正の場面で避けたい対応3つと言い換え例

同じ修正でも、伝え方で受け取られ方が変わります。

発覚するまで黙っておく

気づいていながら黙っていると、発覚したときに意図的であったと受け取られます。段階が進むほど、失うものは大きくなります。

言い換えるなら、気づいた時点で短く申し出るという進め方になります。

違っていたとだけ伝える

修正が必要ですとだけ伝えても、相手は何をどう直すのか分かりません。やり取りが何往復も発生します。

言い換えるなら、違っていた範囲と正しい内容をセットで示し、修正した書類をあわせて送ることになります。

言い訳を長く語る

なぜそう書いてしまったのかを長く説明すると、かえって意図を疑われます。

言い換えるなら、確認不足でしたと一文で収め、すぐに正しい内容へ移ることになります。

まとめ

• 在籍期間は、源泉徴収票や雇用保険の手続きで矛盾が出る

• 学歴・資格は証明書の提出を求められた時点で分かる

• 選考中なら訂正、内定後は取消し、入社後は処分の問題になる

• 証明書自体に手を加えるのは、刑法第159条の問題になる

• 自分から申し出れば修正、見つかれば発覚という扱いになる

黙っている間は、いつ分かるかという不安が続きます。気づいた今の段階で直してから、選考に集中していきましょう。

よくある質問

Q. 少しの違いでも申し出るべきですか。

在籍期間や資格の有無は、手続きの書類で矛盾が出る部分です。選考中に自分から伝えれば修正で済みます。

Q. 面接で話を盛ってしまった場合はどうしますか。

その面接の中で修正するのが一番楽です。後から追って聞かれたときに答えられなくなることを避けられます。

Q. 卒業証明書の日付を直しても良いですか。

良くありません。刑法第159条は、行使の目的で文書を偽造した者を三月以上五年以下の拘禁刑に処すると定めています。記載を盛るのとは問題の重さが別です。

Q. 正確な在籍期間が分からないときはどうしますか。

雇用保険被保険者証や源泉徴収票、給与の振込記録から拾えます。分からない場合は年金記録を確認する方法もあります。

Q. 訂正したことで印象は悪くなりませんか。

自分から申し出た場合は修正として扱われます。相手が見つけた場合の発覚とは、受け取られ方が全く違います。