有給が取りやすい会社の見分け方は？ 求人票と面接で確かめる方法を解説

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アルバイトやシフト勤務を続けてきた方のなかには、有給を使ったことがほとんどない、あるいは言い出しにくい雰囲気のなかで働いてきたという方も多いのではないでしょうか。正社員になれば有給が取れるのかという不安を抱えるのも自然なことだと思います。

実は年次有給休暇は、一定の条件を満たせば雇用形態に関係なく与えられる制度です。とはいえ、制度としてあることと、実際に使いやすいことは別の話で、ここを見極めることが会社選びでは大切になってきます。

この記事では、転職支援実績を持つ国家資格キャリアコンサルタントが、年次有給休暇の基本と、取りやすい会社を見分ける方法を解説します。

年次有給休暇の基本を知っておく

見分け方の前に、制度の前提を知っておきましょう。ここを知らないままだと、会社の説明をそのまま受け取ってしまいがちです。

与えられる条件と日数

年次有給休暇は、雇入れの日から起算して6か月間継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した労働者に対して10労働日与えなければならないと定められています（労働基準法第39条）。つまり入社してすぐに使えるわけではなく、一定期間働いてから与えられるものだと考えておくと安心です。

アルバイトやパートでも対象になる

年次有給休暇は正社員だけの制度ではなく、週の所定労働日数が少ない方にも日数に応じて与えられる仕組みがあります（同じく労働基準法第39条の比例付与）。もしこれまでの職場で一度も説明を受けたことがなかったという方は、その職場の運用に問題があった可能性もあります。

年5日は会社側が取得させることになっている

2019年4月から、年10日以上の年次有給休暇が与えられる労働者に対し、うち年5日は使用者が時期を指定して取得させることが義務づけられています（厚生労働省「年5日の年次有給休暇の確実な取得」より）。こうした制度面は改正で変わることもあるため、最新の内容は確認しておきましょう。

制度があることと使いやすいことは別

ここが会社選びで最も大切な点です。制度の有無ではなく、使える雰囲気があるかを見ましょう。

年次有給休暇は法律上の制度ですから、どの会社にも制度としては存在します。そのため、求人票に有給ありと書かれていても、それ自体は何の情報にもなりません。見るべきは、実際にどの程度使われているのか、理由を聞かれずに申請できるのか、上司自身が休んでいるのかといった運用の実態です。

NG例（有給の確認の仕方）

• 求人票に有給ありと書いてあることだけで安心する

• 聞きづらいからと選考中に一切確認せずに入社する

OK例（有給の確認の仕方）

• 取得実績や連休の取りやすさを具体的に尋ねる

• 制度の有無ではなく、実際の運用を確かめる

求人票で確認できる3つの手がかり

応募前でも、求人票から読み取れることはあります。ここでは3つ紹介します。

取得率や平均取得日数の記載

求人票や採用ページに、有給の取得率や平均取得日数を載せている企業があります。数字を公開していること自体が、取得を促す姿勢の表れと見ることもできますので、記載があるかどうかは確認してみましょう。

休暇制度の書き方が具体的か

有給のほかに、記念日休暇やリフレッシュ休暇など独自の休暇が具体的に書かれている場合、休むことを前提に制度設計されている可能性があります。逆に法定の内容だけが並んでいる場合は、面接で実態を確かめておきたいところです。

年間休日や残業の状況とあわせて見る

有給が取りやすいかどうかは、人員に余裕があるかどうかと深く関係します。年間休日が少なく残業も多めの職場では、制度があっても実際には休みにくいことがあるため、休日・残業・有給はセットで見ると実態をつかみやすくなります。

面接で角を立てずに聞く方法

有給について聞くと意欲がないと思われないかと心配される方もいらっしゃいますが、聞き方を工夫すれば問題ありません。

避けたいのは、有給は自由に取れますかという権利だけを確かめる聞き方です。そうではなく、皆さんがどのように休みを取られているのか教えていただけますかという形にすると、職場の実態を知りたいという自然な質問として受け取られやすくなります。もし連休を取って旅行に行く方がいるなどの具体的な答えが返ってくれば、実態として使われていると判断しやすくなるはずです。

まとめ

ここまでの内容を振り返りましょう。

• 年次有給休暇は雇入れから6か月継続勤務し全労働日の8割以上出勤すると10労働日与えられる（労働基準法第39条）

• 正社員以外でも所定労働日数に応じて与えられ、年5日は会社側が取得させることになっている

• 制度の有無ではなく、取得実績や申請しやすさといった運用の実態を見る

• 求人票では取得率の記載、休暇制度の具体性、年間休日や残業とのセットで判断する

休めるかどうかは長く働くうえで大切な条件です。遠慮せずに確かめていきましょう。

よくある質問

Q. 入社してすぐに有給は使えますか。

法律上は6か月の継続勤務と出勤率の条件を満たしてから与えられます。ただし会社によっては独自に早めに付与する場合もあるため、入社前に確認してみましょう。

Q. 有給を取るときに理由を言う必要はありますか。

理由を問わず申請できる職場もあれば、慎重な職場もあります。こうした雰囲気の違いこそが判断材料になるため、面接で確かめておきましょう。

Q. 面接で休みのことを聞くと不利になりませんか。

権利だけを確かめる聞き方ではなく、職場の過ごし方を尋ねる形にすれば自然です。長く働く意思の表れとして伝わることも多くあります。

Q. 求人票だけでは実態がわかりません。

20代・未経験者向けの転職支援に強いMyStyle転職であれば、有給の取得状況や休みの雰囲気といった、求人票には載らない部分も含めて確認しながら探せます。一人で悩まず、まずは気軽に相談してみましょう。